耐震診断・耐震補強(戸建リフォーム)

耐震診断・耐震補強

耐震改修はどんなことをするの?

地震が起きると、まるで「ばねがビヨンビヨン揺れる」ように、建物も揺れることでエネルギーを吸収し安全を保とうとするのですが、あまりにも強いとそれに耐えきれなくなり建物に傷が入ったり壊れたりします。
建物の骨格の部分を強くして、地震の揺れに備えようというのがいわゆる「耐震改修」と呼ばれるものです。

どのような流れで行うのか?

第一段階 簡易診断 → 建物を壊さずに分かる範囲で調べ、それをもとに簡易的な耐力を調べます。
第二段階 精密診断 → 必要に応じて建物を壊し、より実情に近い耐力を計算します。(復旧工事が必要)
第三段階 補強工事 → 診断結果をもとに建物を補強して耐震性を向上します。

耐震診断とコスト~「損をしない」ように留意するべきこと

上記のまとめになりますが、以下のようなことが言えます。

  • 第一段階の「簡易診断」は簡単に行えるため、費用も安価でお手軽です。
  • 第二段階の「精密診断」は建物を壊すことが必要なため、内外部の両方についての復旧工事が必要です。
  • 第二段階の「精密診断」、第三段階の「補強工事」では建物を壊すため、同時にリフォームを検討される方が多くいらっしゃいます。メリットとしては「建物の価値の向上」や「トータルコストも低減」があります。

流れとしては3段階になりますが、状況によっては第一段階で完了する場合もあります。

弊社で行っている耐震補強について

弊社では「木造住宅の耐震補強」だけでなく、その他の構造でのご相談もお受けしております。ご希望の方はお気軽にお声掛け下さい。

耐震診断

現地にお伺いし必要な調査を行います。その後、分かりやすくまとめた資料を用いてご報告いたします。
その際、実際にパソコンを使った「揺れ方シミュレーション」もお見せいたします。

工事の様子

実際に弊社が行った「室内側からの耐震補強」です。

➀補強する部分の解体 

②柱と梁が離れないよう金物で固定

③壁面に板を張り付け強度を向上

➀~③の後、室内の仕上げ工事へと進みます。

耐震補強をすることで得られるプラス面

補助金が出る場合

多くの自治体で、耐震診断・耐震補強工事それぞれに対して補助金を設定しています。(条件あり)

<条件の例>
・建築した年が昭和56年5月31日よりも前である。
・建物を違法に増築などしていない、など

 

所得税などの優遇措置

固定資産税などにおいて税額控除などの優遇措置が受けられます。

<条件の例>
・但し、建築した日にちが昭和56年5月31日よりも前であるなどの条件があります。

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これらの優遇措置を受けるには書類の提出が必要となります。
弊社では「手続きのサポート」を行っておりますので、ご希望の際はお気軽にお問い合わせください。