長期優良リフォーム・ZEH(戸建リフォーム)

長期優良リフォームについて

長い目で見てしっかりとした建物にリフォームする、それが「長期優良住宅リフォーム」です

長期優良住宅とは、耐震性・耐久性・省エネ性などについて一般的な住宅よりも性能にこだわり、住み始めてからのメンテナンスも行き届かせることでより長く、より良い状態でお使いできるようにつくられた住宅を言います。
戸建住宅のリフォームにおいても、必要項目を一定以上の水準に合う工事を行い「長期優良住宅」相当にリフォームすることで、補助金の助成その他優遇制度を受けることができます。

より良い住まいづくりのおすすめ

長期優良住宅リフォームは、一般的な住宅よりも性能面を重視するためその分建築費も上昇しますが、将来を見据えてより長く、より良い状態でお使いいただけるよう考えています。

こうした住まいは、将来においても資産価値は大きく下がりません。大切に使い続けてきた住まいをお子様やお孫様の世代へと引き継ぐことがあっても、状態が良ければリフォームで充分に引き継いでいけるでしょう。

良いものをつくり、きちんと手入れをして、長く大切にお使いいただける住まいづくりを私たちはおすすめしております。

助成金制度「長期優良住宅化リフォーム推進事業」

中古住宅においても、住宅の長寿命化や複数世帯の同居をおこなうリフォームを行う場合、実費の1/3・最大250万円まで補助金を受け取ることができます。(※平成29年度の内容は発表され次第ご報告します)

補助を受けるには?(平成28年度の概要)

補助の対象となるためには、以下の項目を満たす必要があります。

事前に建物の現況調査を行うこと

一定の性能が満たされていること(=「特定性能向上工事」)
工事を行う場合は補助金の対象となります。すでにクリアしていれば工事の必要はありません。

【 必須項目 】

  • 劣化対策がされている → 床下の防湿や防蟻対策、点検口の設置など
  • 耐震性が確保されている → 耐震補強工事

【 選択項目 】(※ 任意で行う場合は基準を満たす必要があります。)

  • 省エネルギー性を向上する → 断熱工事や窓の二重サッシ化、高効率の設備機器の導入など 
  • 維持管理・更新の容易性がある → 設備管などが更新されやすいように配慮されている
リフォーム履歴と今後の維持保全計画を作成すること
条件は以上の3点ですが、以下の内容も補助の対象となります。

その他の性能向上工事

  • 屋根や外壁の改修
  • ①で指摘受けた事項の改善
  • 内部のバリアフリー化一定の浴槽・便器への改修など

三世代同居改修工事

  • 三世代同居のために行う調理室、浴室、トイレ、玄関の増設工事を行う場合(但し、いずれか2つ以上が複数個所あること)補助の対象になります。
  • 補助を受けるには、②の必須項目の二つは工事の有無に関わらず必ず満たす必要があります。
  • 三世代同居工事は、工事の内容についてのみ規定されているだけで、三世代の定義や世帯構成、同居の時期などは問われていません。

※ 詳しい内容については、弊社までお気軽にお問い合わせください。

その他優遇措置(平成29年3月15日現在)

「性能向上リフォーム」を行うと、以下のようなメリットを受けることができます。

・住宅ローンで「フラット35リノベ」を利用できます。
・通常よりも0.6%金利が優遇されます。(Aタイプ=10年、Bタイプ=5年)

この他にも「各種税制における減税制度」もありますので、詳しくは「費用のお話し」をご覧いただくか、弊社までお気軽にお問い合わせください。

ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)について

ゼロ・エネルギー・ハウス

ゼロ・エネルギー・ハウス(以下ZEH=「ゼッチ」と読みます)とは、住まいの断熱性と機器の省エネルギー性を向上し、太陽光発電などでエネルギーを作ることで、年間の一次消費エネルギー量(照明・空調・換気・給湯など)がおおむねゼロにする住宅を言います。

私たちの住まいは、夏や冬は暑い(寒い)のでエアコンをつけて部屋を快適にしますが、そもそも家の断熱性が良ければ外の気温に左右されることも少なくなるので、エアコンの使用頻度は少なくて済むはずです。そのエアコンにしても機械の性能が良ければ使用電力も少ないまま同じ温度を出せます。さらにそのエアコンを動かす電力を太陽光発電など自分で作った電力で動かすことができれば、実際支払う電気代も少なくなるはずです。

積極的な住宅の省エネ化

このように住宅の省エネ化を積極的に推し進め、私たちの家計にも地球環境にも優しい住まいを作ろうとするのがZEHです。政府は2020年までに標準的な新築住宅での実現を推進しています。

ZEH普及目標

弊社では平成32年度までのZEH受託率目標を次のように定めています。

ZEH受託率目標
令和2年度目標  50%

ZEH受託実績
平成28年度実績  0%
平成29年度実績  0%
平成30年度実績  0%
平成31年度実績  0%

現在、補助金が出る場合があります。

ZEH仕様の建物を建設する場合、本年度は75万円の補助金が支給される場合があります。(審査通過が条件)
新築においての初期コストは上がりますが、こうした補助金が利用できること、また住み始めてからのランニングコストは一般住宅よりも低く抑えることができますので是非ともご検討下さい。